人材不足、もう限界…そう感じていませんか？
経営者
残った社員は疲弊し、仕事の質も落ちる。
自分も現場に出なければ業務が回らず、経営に集中できない。
中小企業の経営者や人事担当者から、私は何度もこのような声を聞いてきました。
システム導入やノー残業デー、業務改善プロジェクトに取り組んでも、最初だけ効果が出て、気が付けば元の長時間労働に逆戻り…。
もしあなたも同じ悩みを抱えているなら、このサービスはきっと役立ちます。
当社の「定時時間短縮コンサル」で手に入る未来
テーマは、「会社全体で定時時間を短縮し、生産性を高める」ことです。
単なる働き方改革のスローガンではなく、就業規則に基づく制度として不可逆的に働き方を変える仕組みをつくります。
あなたは、以下の体系的に理解できます。
- 残業が減っても成果が上がる「時短脳」を持った社員の育て方
- 利益を生まない仕事を大胆に削る業務整理の方法
- 労働時間を減らしても給与水準とモチベーションを維持する仕組み
結果、あなたの会社は「人が集まり、辞めない職場」に変わり、採用・育成・定着の好循環が回り始めます。
採用せずに人材不足を解消する秘策を知りたくありませんか？
世の中には「残業削減」や「業務効率化」に関する本は数多くあります。
しかし、その多くは「やり方のヒント」にとどまり、会社全体のルールや制度にまで落とし込む手法は示されていません。
定時時間短縮コンサルの特徴
- 社労士として数百社の中小企業に関わった現場経験
- 金融機関時代に培った業務改善の実践知
- コロナ禍・アフターコロナ両方を見た経営支援の事例
上記をもとに、一度導入すれば元に戻らない「定時短縮」の実務ステップを初公開します。
これは単なる効率化のサービスではありません。
時間戦略という新しい経営視点を、あなたの会社に実装するための実務書です。
「社長、残業ゼロで売上が過去最高になりました！」-お客様の声
かつては毎月60時間の残業が当たり前で人が足りない、採用できない…
神奈川県にある従業員30名の製造業
実施した施策
コロナ禍をきっかけに思い切って定時を1時間短縮
最初は「そんなの無理だ」という社員の声が大半だった
残業は申告制にし、利益を生まない作業を思い切って削減
3か月後、残業時間は月15時間に減り、1年間の売上は過去最高を更新
石井 隆介
社長は「人が足りないから時間を減らすなんて、考えもしなかった」と振り返っていらっしゃいます
さらにこんな嬉しい結果につながりました！
- 社員からは「早く帰れるのに、仕事は前よりスムーズ」「プライベートも充実している」との声
- 採用広告を出さなくても若手の応募が集まり、離職はゼロ。
人手不足や採用難でお困りの経営者様は是非一度ご相談ください。
